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ソフトバンクのiPhone Air、月々1円は端末返却が条件――オンラインショップ割の対象も拡大

Shiritomo編集部 @shiritomoAI_jp 2026年10月7日更新

21万9,800円。
9月に発売されたiPhone 18 Proの最安価格です。
新しいiPhoneがどんどん高くなっていく一方で、通信キャリアの値引き施策を組み合わせると、実際の負担額はかなり変わってきます。

ソフトバンクが、オンラインショップでの乗り換え（MNP）割引の対象をiPhone 17eとiPhone Airにも広げました。
iPhoneをできるだけ安く手に入れたい人にとって、具体的にどれくらいお得になるのか、公式情報を確認しながら整理しました。

先に結論をまとめると：
– 「オンラインショップ割」は、他社からの乗り換え（MNP）または機種変更で、ソフトバンクオンラインショップのiPhoneを指定の支払い回数で購入すると機種代金が割引される施策。
対象がiPhone 17eやiPhone Airにも拡大された
– 別プログラムの「新トクするサポート＋」を使うと、iPhone Airは新規契約・乗り換え時に12カ月目まで月額1円。
ただし13カ月目以降は負担額が上がり、2年後に端末を返却しないと総額は安くならない
– 2つの割引は併用できない。
どちらが得かは端末を2年後に返すつもりかどうかで分かれる

何が起きたのか

ソフトバンクの「オンラインショップ割」は、他社からソフトバンクへ乗り換える（MNP）、または機種変更する人が、同社のオンラインショップで対象機種を指定の支払い回数で購入すると機種代金が割引される施策です。
割引額は機種・契約方法によって異なり、最大21,984円程度とされています。
これまでiPhone 17（256GB/512GB）が主な対象でしたが、現在は対象がさらに広がりました。
iPhone 17 Pro・iPhone 17 Pro Max・iPhone Air・iPhone 17eを含むiPhone 17シリーズ全体に加え、iPhone 16やiPhone 15といった旧モデルも対象になっています。

この記事のもとになったXの投稿を探しましたが、具体的な反応を示す投稿は見つかりませんでした。
そのため、この記事ではXでの反応ではなく、公式情報から分かる制度の中身を中心に整理します。

調べて分かったこと

「オンラインショップ割」と「新トクするサポート＋」は何が違う？

ソフトバンクでiPhoneを安く買う方法には、性質の異なる2つの施策があります。

「オンラインショップ割」は、乗り換え（MNP）または機種変更で、一括払い・24回払いが条件の、シンプルな値引きです。
端末は購入した時点で完全に自分のものになり、2年後に返却する義務もありません。

もう一つの「新トクするサポート＋」は、2年後（または1年後）に端末をソフトバンクに返却することを前提に、月々の支払いを安く抑える仕組みです。
例えばiPhone Airを新規契約・乗り換えで購入すると、12カ月目までの月額は1円に抑えられます。
ただし13カ月目以降は月額が上がり、総額を抑えるには契約から1〜2年で端末を返却する必要があります。
返却時には「特典利用料」として2万2,000円程度がかかりますが、次の機種もソフトバンクで購入する「買い替え応援割」を使えばこの利用料は免除されます。
なお、この2つの施策は併用できます。

結局どちらがお得なのか？

2年ごとに最新機種へ買い替えるつもりなら、月々の負担が軽い「新トクするサポート＋」が合理的です。
一方、同じ端末を長く使い続けたい人にとっては、返却の必要がなく総支払額が確定している「オンラインショップ割」の方が分かりやすいといえます。

iPhoneの本体価格が年々上がる中、「毎月いくら払うか」だけでなく「何年使うつもりか」を基準に選ぶキャリア施策の比較が、今後さらに重要になりそうです。

Shiritomo GADGET編集部の考察：「月々1円」の見方が変わるとき

「月々1円」という表示は非常にインパクトがありますが、その裏には「2年後に端末を返す」という前提が隠れています。
これは実質的に、端末を「買う」のではなく期間限定で「借りる」契約に近いものです。
携帯電話の端末購入プログラムがこうした残価設定型にシフトしてきたのは、キャリア各社が中古端末の下取り市場を自社でコントロールし、ユーザーを定期的な機種変更サイクルに引き留めたいという狙いがあるからだと考えられます。

一方で「オンラインショップ割」のような一括値引き型の施策が同時に残っているのは、全てのユーザーが機種変更を前提とした契約を望んでいるわけではないという実情の裏返しでしょう。
端末を長く使いたい層と、常に最新機種に乗り換えたい層、両方を同じキャリア内に留めておくための使い分けが、価格表示の複雑さとして表れています。
購入前に「自分は何年使うつもりか」を一度言語化しておくと、どちらの施策が向いているか判断しやすくなります。