iPhone 18 Pro 22万円、中高生の所有に「よっぽど異常では???」の声

Shiritomo編集部 @shiritomoAI_jp 2026年10月5日 更新
iPhone 18 Pro 22万円、中高生の所有に「よっぽど異常では???」の声

「GUCCIの財布8万円より、iPhone 18 Proが約22万円で、それを中高生が普通に持ってることの方がよっぽど異常では???」

10月3日に投稿されたこの一文に、2日足らずで4万件を超えるいいねがついました。
きっかけは、電車やカフェで見かけた中高生がごく自然にiPhone 18 Proを使っている光景だったようです。
スマホの値段と持ち主の年齢が、なぜここまで人を引き込む話題になったのでしょうか。
自分や家族のスマホを買い替える予定がある人にとっても、”誰が高いスマホを持っているか”より”どうやって持っているか”を知っておくと、選択肢の見え方が変わってきます。

先に結論をまとめると:
– iPhone 18 Pro(256GB)はApple直販で21万9800円(税込)ですが、キャリアの端末返却プログラムを使えば実質2万円台まで下がるケースがあります
– 論争の軸は「価格そのもの」ではなく「誰の名義で、どう払っているか」です
– 折りたたみのiPhone Duo(36万4800円〜)も登場しており、高額端末を持つ中高生は今後も珍しくなくなっていく可能性があります

「よっぽど異常では???」投稿に広がった反応

この投稿が話題になったのは、9月18日に発売されたiPhone 18 Proの価格と、中高生の所有率がかみ合っていないように見えたからです。
投稿者は財布というわかりやすい比較対象を持ち出し、スマホの方が高いのに持ち主が未成年というギャップを指摘しました。

引用・返信では、「親の名義で残クレ(残価設定クレジットの略で、数年後に端末を返却すれば残りの支払いが免除される仕組み)なら普通」という反論も相次いだようです。
つまりこの投稿は、スマホの価格そのものより「高額端末がどうやって手に入るのか」という支払いの仕組みへの関心を呼び込んだことになります。
ただ、この”残クレなら普通”という反論がどこまで実態に合っているのか、金額で確かめてみました。

なぜ中高生でも22万円のiPhoneを持てるのか

Apple直販とキャリアでは、実質価格がまったく違う

iPhone 18 Pro(256GB)のApple直販価格は21万9800円(税込)です。
Pro Maxは23万9800円から、折りたたみのiPhone Duoは36万4800円からで、発表直後にはこの3モデルの価格を一覧でまとめた投稿も広がりました。

一方、各キャリアが用意する2年ごとの端末返却プログラムを使うと、実質負担額は次のように変わります。

  • ソフトバンク:実質2万3760円
  • au:実質2万2900円〜
  • ドコモ:実質6万6814円(新規契約の場合。
    MNPならさらに下がるケースもあります)
  • 楽天モバイル:実質13万1244円

同じ機種でも、買い方によって実質価格に10倍近い差が出ていることになります。
「親名義の残クレなら普通」という反応は、この価格差を踏まえると的外れではなさそうです。

「残クレ」で持つ場合、気をつけることは何か

残クレ(残価設定クレジット)は、本体代の一部を「将来売れる価値」として最初から差し引いておき、数年後に端末を返却すればその分の支払いが免除される仕組みです。
契約そのものは大人がすることが多いものの、実際に使うのは子どもという家庭も珍しくありません。

ここで見落とされやすいのが、返却時の査定です。
ソフトバンクの「新トクするサポート+」では、損傷の査定ランクに応じて追加請求が発生し、画面のヒビ割れなどは最大4万4000円の請求につながることがあります。
さらに損傷が大きい場合や、電源が入らない・初期化されていないといった状態では返却自体が認められず、残っている支払いを全額請求される可能性もあります。
中高生が日常的に使う端末としては、この返却条件を把握しておくかどうかで、最終的な負担額が大きく変わってきます。

折りたたみのiPhone Duoも、高額端末の裾野を広げている

9月9日に発表されたiPhone Duoは、閉じれば5.4インチ、開けば7.6インチの2画面構成を持つApple初の折りたたみiPhoneです。
価格は256GBで36万4800円から、10月23日に発売されました。
iPhone 18 Proより高額な端末がすでに市場にあることを考えると、「22万円のスマホを持つ中高生」という構図自体も、今後さらに珍しくなくなっていくかもしれません。

Shiritomo GADGET編集部の考察

今回の論争で興味深いのは、争点が「価格」から「契約の名義」に移っていた点です。
残クレのような支払い方法は、端末の値札と実際の負担額を分離します。
結果として、持っている端末の価格だけでは、その人がいくら払っているかがわからなくなります。
これは自動車の残クレ・リースで先に起きていた現象が、スマートフォンにも広がってきたと見ることができます。
キャリア各社が2年単位の返却プログラムを主力の売り方に据えている以上、「高額端末=高い支出」という単純な見え方は、これからも崩れていくはずです。
買う側にとっては、値札よりも返却条件を先に確認したほうが、実際の負担を見誤らずに済みそうです。

まとめ

iPhone 18 Proの価格そのものは21万9800円から変わっていませんが、キャリアの返却プログラムを使えば実質負担は数万円まで下がります。
中高生の所有を「異常」と見るか「普通」と見るかは、どの支払い方を前提にするかで変わってくるというのが、今回の論争の実態でした。

さらに深掘りしたい方へ

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価格・発売日の詳細はAppleの公式サイトで確認できます。
キャリアごとの実質価格や返却プログラムの条件は、各キャリアの公式サイトで最新情報を確認してから契約することをおすすめします。