ゲーム業界読了 5 分

パッケージ版とダウンロード版、利益率の差は歴然——CC2社長「いい影響しかない」

Shiritomo編集部 @shiritomoAI_jp 2026年10月5日更新

「ゲームソフトのパッケージ販売が縮小することで、会社にはどんな影響がありますか？」

こう聞かれたサイバーコネクトツーの松山洋社長が、2026年10月2日、自身のXでこの質問に答えました。
「聞かれたので答えました。
実態というか、ありのままの真実をお話ししています」という前置きから始まる投稿は、ゲームを開発・販売する側の本音がそのまま出た内容になっています。
パッケージ版とダウンロード版、実際のところどちらが会社にとって得なのか——その答えがはっきり示されていました。
ゲーム業界で働く人はもちろん、パッケージ版を買い続けているプレイヤーにも関係がある話です。

先に結論をまとめると：
– パッケージ版はディスクや流通にコストがかかる一方、ダウンロード版はそうした物理コストが不要で利益率が大きく上回ると松山社長が明言
– パッケージを買う人は少数派で、売上の9割以上がダウンロード版という実態を自社の数字で明かした
– カプコンも2026年3月期の販売本数で93.0％がデジタル版という数字を公表しており、業界全体でデジタルシフトが進んでいる

何が起きたのか

投稿はこちらです。

聞かれたので答えました。

実態というか、ありのままの真実をお話ししています。

「ゲームソフトのパッケージ販売が縮小することで、会社にはどんな影響がありますか？」 pic.twitter.com/xiGiLMIEXu
— 松山洋＠サイバーコネクトツー (@PIROSHI_CC2) 2026年10月2日

投稿本文にあるのは質問そのものだけで、実際の回答は添えられた動画で語られています。
この動画の内容を、ゲームメディアのgamestalkが記事で伝えています。
それによると、松山氏は「はっきり言って、ダウンロード販売の方が爆発的に利益率が高いです」と断言したうえで、「物理でディスクに入れてくれ、もっと不便にしてくれって頭いかれてんのかっていう」と、大作ゲームの容量が増えて複数ディスクに分かれる物理メディアの不便さを痛烈に指摘しています。
そのうえで「いい影響しかない」とデジタル完全移行を肯定していました。

ただ、「利益率が高い」というのは具体的にどれくらいの差なのか、本当に業界全体でそうなっているのか——そこは一次情報で確かめる必要があります。

調べて分かったこと

なぜダウンロード版の方が儲かるのか？

まず、松山氏の発言の裏付けになる数字を確認しました。
パッケージ版はディスクの製造費・任天堂やソニーへの卸値・店舗への流通コストがかかりますが、ダウンロード版はサーバー経由で配信するだけなので、こうした物理コストがかからなくなります。
松山氏はこの差を踏まえて、「パッケージを買っている人は10％に満たない」「売上の9割以上がダウンロード版」と明かしています。
自社の実データに基づく発言だけに、説得力のある数字です。

他社でも同じ傾向はあるのか？

カプコンの決算資料でも、同じ傾向が裏付けられます。
カプコンは2026年3月期の総販売本数5,907万本のうち、デジタル版が5,493万本で構成比93.0％、パッケージ版はわずか7.0％にとどまったと発表しました。
2024年以降はデジタル版が9割を超える状態が続いており、2027年度にはさらに95.4％まで伸びる見込みだといいます。
CC2・カプコンという異なる2社の数字が同じ方向を示している以上、一企業だけの話ではなく、国内ゲーム業界の構造そのものが変わっている証拠と言えそうです。

パッケージ版が完全に無くなる日は来るのか？

実際、ソニーはPlayStation向け新作ゲームの物理ディスク生産を2028年1月で終了すると発表済みです。
発表直後には24万人を超える署名が集まるなど、コレクターや店頭でパッケージを買う層、中古市場への影響を懸念する反発も記録されています。
松山氏も「それがなくなるって言われると嫌だっていう反応が出るのはよくわかります」と、こうした感情面には理解を示しつつ、「今となっては結局便利にはかなわない」と、利便性の面からデジタル中心の流れは変えられないと見ています。

Shiritomo GAME編集部の考察

パッケージ版が無くなることは、プレイヤーにとって単なる「不便」の話では済みません。
中古店やフリマアプリでの売買、友人との貸し借りといった「所有権を介した流通」そのものが消えることを意味するからです。
ゲームを安く楽しむ手段として中古市場を使っていたプレイヤーには、デジタル完全移行は実質的な価格上昇として感じられる可能性があります。
一方でメーカー側は、利益率の向上分をどこに使うかが問われる局面に入っています。
松山氏が「ボーナスも増える」と語ったように、開発者への還元が進むのか、それともソフト単価や開発投資に回るのか。
カプコン・CC2のような開発大手が実数を公表し始めた今こそ、業界の分配構造が変わる転換点になりそうです。