すき家公式が「偽アカウント」に注意喚起、クーポン当選DMで個人情報を狙う手口が拡散

「牛カルビ丼が無料クーポン当選しました」。
そんなDM（ダイレクトメッセージ）が届いたら、あなたはどう対応するでしょうか。
2026年7月2日、すき家公式X（@sukiya_jp）が、自社を装った偽アカウントの存在をXで警告しました。
投稿はいいね951件、リツイート383件、引用74件を集め、フォロワーだけでなく一般ユーザーの間にも急速に広がっています。

投稿の内容はシンプルです。
すき家公式Xを名乗るなりすましアカウントがDMや返信を送っており、同社とは一切関係がないというもの。
個人情報の入力をしないよう呼びかけています。
飲食チェーンの公式アカウントが、自社になりすました偽物への注意喚起をわざわざ投稿するというのは、それだけ実害が広がっている裏返しとも言えそうです。

「すき家を装ったDM」が届いたという報告が相次ぐ

すき家公式の投稿は、次のような文面でした。

「【Xの偽アカウントにご注意ください】すき家公式X（@sukiya_jp）を装ったなりすましアカウントの存在が確認されました。
DMや返信を送信していることが確認されておりますが、弊社とは一切関係がございません。」という内容で、個人情報の入力を控えるよう呼びかけています。

【Xの偽アカウントにご注意ください】

すき家公式X（@sukiya_jp）を装ったなりすましアカウントの存在が確認されました。DMや返信を送信していることが確認されておりますが、弊社とは一切関係がございません。

不審な連絡を受け取った場合は、個人情報のご入力などは行わないようご注意ください。
— すき家【公式】 (@sukiya_jp) 2026年7月2日

この投稿には、実際に偽DMを受け取ったというユーザーからの報告が相次ぎました。
あるユーザーは、すき家の偽アカウントを名乗るDMを受け取ったと投稿し、多くの共感を集めています。

すき家の偽アカウント…
— マナリス@すき家er (@manarisu) 2026年7月2日

さらに具体的な体験談も見られました。
「非常に怪しい返信が来てました。
こんなキャンペーンに応募した事ないし、よく見ると送信アカウントがすき家でもファミマでもありません」と投稿したユーザーは、すき家の公式サイトにも7月2日付で同様の注意喚起が掲載されていたことに触れています。

非常に怪しい返信が来てました。こんなキャンペーンに応募した事ないし、よく見ると送信アカウントがすき家でもファミマでもありませ。すき家の公式サイトには7月2日付けでなりすましが確認されたと記載ありましたので詐欺でしょうね。皆さんもお気を付け下さい。 pic.twitter.com/tQ9je4mlj1
— てばっち (@tebachi1967) 2026年7月2日

こうした投稿が重なったことで、「自分にも似たDMが来ていた」「危うくクリックするところだった」という声がタイムライン上で連鎖的に増え、公式の注意喚起がユーザー同士の情報共有を後押しする形になりました。

すき家の「偽アカウント」は今回が初めてではない

今回の騒動を一次情報で確認してみると、すき家（運営：ゼンショーホールディングス）は過去にも複数回、同種の注意喚起を出していることがわかりました。
すき家公式サイトの発表によれば、2025年6月にも「キャンペーンに当選した」などと偽り、詐欺サイトへ誘導するXアカウントの存在が確認されています。
同社の名前やロゴマークが無断で使われ、公式は「くれぐれもURLへのアクセスは行わないよう十分にご注意ください」と呼びかけていました。

さらに2025年8月には、Instagramでもすき家を装ったなりすましアカウントが確認され、同様に個人情報の入力やURLへのアクセスを控えるよう告知が出されています。
つまりすき家は、Xだけでなく複数のSNSプラットフォームで断続的になりすまし被害を受けており、今回の投稿は「またか」という文脈で受け止められた面もありそうです。

なりすまし詐欺の手口自体は目新しいものではありません。
フィッシング対策協議会（不審なメールやサイトへの注意を呼びかける業界団体）も、企業の公式ロゴや画像を無断利用したなりすましアカウントについて繰り返し注意喚起を出しています。
共通する特徴は、①有名企業・ブランドの名前とロゴを流用する、②「当選」「無料クーポン」など受け取り手が得をする体裁を装う、③DMやリプライで外部URLやLINEへの誘導を行う、という3点です。
ユーザー側が「公式らしさ」を判断する材料が限られている以上、なりすましアカウントは今後も企業ブランドを利用し続けると考えられます。

企業側の対応としては、キャンペーン実施前に「当選連絡は公式アカウントのみから送る」「クレジットカード情報や個人情報の入力は求めない」といったルールを事前に告知しておくことが有効とされています。
加えて、キャンペーン期間中はなりすましアカウントの発生を想定した監視体制を敷き、発見次第すぐに注意喚起を出すというサイクルを回すことが、被害の拡大を防ぐ実務上のポイントになります。
すき家の今回の対応も、発見から比較的早いタイミングで公式が声明を出した点は、被害抑制の観点から評価できる動きです。

ユーザー側が今すぐできる対策もシンプルです。
身に覚えのないキャンペーン当選DMが届いたら、まずアカウント名の細部（フォロワー数、認証バッジの有無、投稿履歴）を確認し、少しでも違和感があればURLを開かずにブロック・通報する。
実際に個人情報を入力してしまった、金銭的な被害が出たという場合は、警察のサイバー犯罪相談窓口（都道府県警察本部に設置）へ早めに相談することが推奨されています。

さらに深掘りしたい方へ

すき家の公式発表や、フィッシング対策協議会が発信している注意喚起も、一次情報として確認しておくことをおすすめします。

Xの偽アカウントにご注意ください（すき家公式サイト）

Xのなりすましアカウントにご注意ください（フィッシング対策協議会）

SocialReport編集部の考察

今回の一件で注目したいのは、公式アカウント自身が「注意喚起の発信源」になることで、フォロワーの間に自発的な情報共有のループが生まれた点です。
実際に、公式投稿への引用・返信という形で、被害に近い体験を持つユーザーがそれぞれ具体的な状況を書き込んでおり、単なる告知が「集合知」として機能していました。
企業アカウント運用者にとっては、なりすまし被害を発見した際に「関係ありません」で終わらせず、手口の具体例（DMの文面や送信元の特徴）まで踏み込んで共有することが、フォロワーの自衛行動を後押しする鍵になりそうです。
また、すき家のように複数プラットフォームで断続的になりすまし被害が起きているブランドは、キャンペーン告知のたびに「当選連絡は公式アカウントのみ」という一文を定型文として添えるなど、平時からの予防的な情報発信も検討する価値があるでしょう。