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「あれはマジでゴミ」——作家・榎宮祐氏がXの自動翻訳を痛烈批判、”誤訳事故”はなぜ起きるのか

shiritomo | AI・SNS・話題のテック情報メディア by Hashout編集部 @shiritomoAI_jp 2026年7月3日 更新
「あれはマジでゴミ」——作家・榎宮祐氏がXの自動翻訳を痛烈批判、”誤訳事故”はなぜ起きるのか

「腐ってる」。
犬アカウントの何気ない一言が、Xの自動翻訳を通すとそんな物騒な言葉に変わっていた——。
ライトノベル作家の榎宮祐氏がこの実例とともにXの自動翻訳機能を「マジでゴミ」と評した投稿は、8万いいねを超える反響を呼びました。

日系ブラジル人としてポルトガル語と日本語の両方を使いこなす榎宮氏は、単なる不満の吐露ではなく、なぜ誤訳が起きるのかまで踏み込んで指摘しています。
ポルトガル語のような省略の多い言語では主語が抜け落ちたり、否定表現が逆の意味に変換されたりしやすく、結果として原文とはまったく違う、時に攻撃的なニュアンスの文章が表示されてしまうというのです。

「原文を疑え」の声が広がった背景

この投稿には、似たような誤訳を経験したユーザーからの報告が相次ぎました。
リン酸肥料に関するスラングが直訳され意味不明な文章になった例や、ポルトガル語の省略表現が誤って解釈された例など、言語をまたいだコミュニケーションの現場でトラブルが起きていたことがうかがえます。
中には翻訳結果だけを読んで心配のリプライを送ってしまった人もおり、機械翻訳の一文だけを鵜呑みにせず、必ず原文を確認する習慣が必要だという指摘に説得力を持たせる格好になりました。

Xの自動翻訳は、タイムライン上の外国語投稿をユーザーの言語設定に合わせて自動的に翻訳して表示する機能です。
従来の「翻訳ボタンを押す」能動的な仕組みから一転し、ユーザーが何もしなくても翻訳済みの状態で投稿が流れてくる仕様になっています。
便利さの裏側で、誤訳に気づかないまま拡散されてしまうリスクが常につきまとう構造だといえます。

機能拡大のタイミングと重なった不満の噴出

この自動翻訳機能は2025年7月にアメリカ国内で先行導入され、同年8月には日本を含む国外へと展開されました。
2026年3月末には「おすすめ」タイムラインとの統合が進み、言語の壁を越えた投稿のレコメンドが本格的に始まっています。
機能が生活のあらゆる場面に浸透していくのと歩調を合わせるように、誤訳や意図しない翻訳表示への不満も表面化してきた格好です。

翻訳精度自体は改善が続いているとされますが、専門用語やスラング、皮肉表現、そしてブランド名や固有名詞を含む投稿では、依然として誤差が出やすいと指摘されています。
実際、企業アカウントの運用担当者向けに「自動翻訳をオフにする方法」や「炎上リスクへの備え方」を解説する記事が2026年に入って相次いで公開されており、個人の投稿だけでなく企業の情報発信にとっても無視できないリスクになりつつあることが分かります。

SocialReport編集部の考察

企業アカウントを運用している立場からすると、この一件は「自分の投稿がどう翻訳されて世界に届くか」を一度確認しておく価値があることを教えてくれます。
特にキャンペーン名や商品名、業界特有の言い回しを含む投稿は、翻訳エンジンが誤変換しやすいポイントです。
海外ユーザーの目に触れる可能性がある投稿では、意図しない翻訳結果によって炎上リスクを抱え込むことにもなりかねません。

対策としては、固有名詞や専門用語をできるだけかみ砕いた表現に置き換える、誤解を招きやすい皮肉やスラングを多用しない、といった投稿文面の工夫が現実的です。
あわせて、自社アカウントの投稿がどのように自動翻訳されているかを定期的にチェックする運用フローを組み込んでおくと、誤訳による意図しない拡散を早期に発見できます。
翻訳機能が「おすすめ」表示とも統合されている以上、届く相手は想定よりずっと広い可能性がある点も、運用担当者は意識しておくべきでしょう。

さらに深掘りしたい方へ

Xの検索が「ゴミ化」した理由——自分の過去投稿が見つからなくなった背景と、いますぐ使える回避策Xの検索が「ゴミ化」した理由——自分の過去投稿が見つからなくなった背景と、いますぐ使える回避策Xの検索機能の精度低下について、背景と対処法を深掘りした記事。

XのGrok自動翻訳の仕組みや設定変更方法については、Grok自動翻訳の解説記事でも詳しく紹介されています。
企業アカウントの運用に関わる方は、自動翻訳をオフにする手順もあわせて確認しておくと安心です。

まとめ

榎宮祐氏の指摘があぶり出したのは、便利になったはずの自動翻訳機能が、言語の壁をなくす一方で新しい誤解を生み出しているという現実でした。
機能の拡大が進むほど、原文を確認する習慣と投稿文面への配慮が、個人にも企業にも求められていくことになりそうです。