iPhone 18 Pro売上、日本27%減でも中国29%増――世界は3.1%増に

Shiritomo編集部 @shiritomoAI_jp 2026年11月2日 更新
iPhone 18 Pro売上、日本27%減でも中国29%増――世界は3.1%増に

219,800円。
iPhone 18 Proの国内価格は、前モデルの179,800円から4万円、率にして22%も上がりました。
発売から3週間が経ったいま、調査会社Counterpoint Researchの集計にその影響がはっきり数字で出ています。
日本では販売が前年同時期比27%減。
一方で中国では29%増という真逆の結果になりました。
「値上げされた日本でも、海外ではiPhoneは売れているのか」と気になった人に向けて、調査会社の報告と海外報道を手がかりに実態を整理してみます。

先に結論をまとめると:
– iPhone 18 Pro/Pro Maxの世界販売は、発売後3週間で前年同期比3.1%増
– 日本は円安と22%の値上げが響き27%減、米国も4%減と沈んだ
– 中国は供給の改善と現地Android勢の値上げで29%増、世界全体を押し上げた

何が起きたのか

Counterpoint Researchが10月27日に公表したレポートによると、iPhone 18 Pro/iPhone 18 Pro Maxシリーズの世界販売台数は、発売から3週間時点で前年の「iPhone 17 Pro」シリーズ同時期比3.1%増となりました。
ただ、この伸びを支えたのは中国市場だけと言ってよい内容です。
中国での販売は29%増と大きく伸びた一方、米国は4%減、日本は27%減という対照的な結果になっています。

実はこの中国の好調、本調査が出る前から海外メディアや業界ウォッチャーがXで報告していました。
9to5Macはこの投稿で、発売後まだ3日間だけのデータとして、中国でのiPhone 18 Pro販売が前年比12%増、Appleの現地スマートフォン市場シェアが33%に達したとCounterpoint Researchのデータを伝えています(この12%・33%という数字は、後述する3週間時点の29%増とは別の調査時点のものです)。

この投稿は10月1日頃に出たもので、まだ発売直後の「出だし好調」を伝える内容でした。
それが3週間後のCounterpointの本調査では、好調が一時的な勢いではなく29%増という本格的な伸びとして確定したことになります。
ただ、好調な中国の裏で日本と米国は値上げの影響をどう受けたのでしょうか。
次で詳しく見ていきます。

調べて分かったこと

中国はなぜこんなに伸びたのか?

10月中旬の時点でも、中国での販売ペースの速さはXで報告されていました。
中国のスマートフォン市場の動きを追う@UniverseIceは、週41(10月上旬)にiPhone 18 Pro Maxだけで単週約90万台が活性化(アクティベーション)され、Pro・Pro Max合計の販売数がすでに400万台を超えたと報告しています。

Counterpointの分析によれば、中国での好調の背景には主に2つの要因があります。
1つは供給面の改善です。
前年のiPhone 17 Proシリーズの発売時は在庫不足が目立ちましたが、18 Proシリーズでは初期供給が改善され、買いたい人が買える状態になりました。
もう1つは、競合となる中国メーカーのAndroidフラッグシップ機も値上げに動いたことです。
これによりiPhoneとの価格差が縮まり、相対的な割高感が薄れたとみられます。
中国の好調は、Apple自身の努力だけでなく「競合も値上げした」という市場全体の事情に支えられている面があるようです。

日本と米国はなぜ落ち込んだのか?

日本の27%減について、Counterpointは円安によって実質的な価格上昇が二重に効いたと分析しています。
iPhone 18 Proの日本価格は219,800円からで、前モデルの179,800円から4万円、約22%の値上げです。
もともとの価格設定自体が円安を反映して上がったうえに、消費者の実質的な購買力も円安で弱まっているため、値上げの痛みがより強く出た格好です。
米国でも18 Pro/18 Pro Maxの開始価格がそれぞれ100ドル上がり、販売は4%減となりました。
日本の27%という下落率は、値上げ幅が近い米国よりもはるかに大きく出ている点が気になります。

iPhone 18 Proを安く買う方法はあるのか

値上げが続く中、「できるだけ安く買う方法」を探す人が増えるのは自然な流れです。
現時点でAppleやキャリアから18 Pro向けの特別な値下げ策が発表されているわけではありませんが、一般的に使える手段としては、キャリアの下取り・買い替えプログラムで実質的な負担を抑える、型落ちとなった17 Proシリーズを選ぶ、SIMフリー版とキャリア版の価格・キャンペーンを比較する、といった方法があります。
値上げ自体を覆す施策は見当たらないため、「本体価格を下げる」より「実質負担を下げる」工夫が中心になりそうです。

Shiritomo GADGET編集部の考察:円安が分けた「買える国」と「買えない国」

今回の数字で興味深いのは、Appleが「世界で見れば前年を上回った」と言える一方、実態は中国という一国の好調に支えられた結果だということです。
もし中国の供給改善がなければ、世界の販売は前年割れになっていた可能性すらあります。
これは、Appleの価格戦略がもはや「1つの定価で世界同時発売」という単純な形では成立していないことを示しているのではないでしょうか。
円安が続く日本のような市場では、本体価格をドル建てで固定しても、現地の購買力次第で需要が大きく動いてしまいます。
今後Appleが値上げペースを緩めるのか、逆に日本市場を「値上げに強い市場」と見てさらに価格差を広げるのか。
次の四半期以降の価格戦略と各国の販売データの両方を追うことで、Appleが為替リスクをどう吸収していくつもりなのかが見えてくるはずです。

まとめ

iPhone 18 Pro/Pro Maxの世界販売は3週間で前年比3.1%増となりましたが、内実は中国の29%増が日本の27%減・米国の4%減を埋め合わせた結果でした。
値上げと円安の影響は今後も続きそうなので、日本の販売動向がどこまで戻るのか、次の調査も注目してみたいところです。

さらに深掘りしたい方へ

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今回取り上げたCounterpoint Researchの調査原文や、海外メディアの詳しい報道は以下で読めます。