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Switch 2、半期販売37%減でも純利益11%増――2635万台到達の裏にあるソフト比率の変化

Shiritomo編集部 @shiritomoAI_jp 2026年11月10日 更新
Switch 2、半期販売37%減でも純利益11%増――2635万台到達の裏にあるソフト比率の変化
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任天堂が11月5日に公表した2027年3月期第2四半期決算資料に、ひとつの数字が並んでいました。
Nintendo Switch 2の世界累計販売台数、2635万台。
ソフトの世界累計販売本数は7321万本です。

ただ、同じ資料のもう一つの数字が気になりました。
直近半期(2026年4〜9月)の本体販売は649万台で、前年同期の1036万台から37.4%減っています。
それでも会社全体の純利益は前年同期比11%増でした。
Switch 2を買おうか迷っている人にも、決算資料を見るのが初めての人にも、本体が売れなくなっているのに利益が増えている理由は気になるところではないでしょうか。

先に結論をまとめると:
– Switch 2の世界累計販売台数は2635万台、ソフトの累計販売本数は7321万本に到達しました
– 直近半期の本体販売は649万台で前年同期比37.4%減、一方でソフト販売は2449万本で18.8%増でした
– 任天堂は5月に本体価格を1万円値上げしており、追加の値上げは現時点で検討していないとされています

何が起きたのか

決算発表を受けて、ゲームメディア各社が速報を出しています。
電ファミニコゲーマーは次のように伝えました。

2027年3月期第1〜2四半期の累計で649万台を販売し、前年同期から減少しているものの、新作タイトルの発売などを背景に引き続き売り上げを伸ばしていくという見立ても添えられています。

ただ、この数字だけでは「本体が売れていないのに、なぜ任天堂は増益なのか」までは見えてきません。
そこで決算資料の中身をもう少し追ってみました。

調べて分かったこと

本体が売れなくてもなぜ増益なのか?

ゲームメディアのGameSparkの報道によると、今回の増益にはソフト販売比率の上昇と関税還付が寄与した*とされています。
本体1台あたりの利幅よりもソフト1本あたりの利幅のほうが大きいため、本体の新規販売が減っても、すでに本体を持っているユーザーがソフトを買い続ければ利益は増えやすい構造です。

実際、直近半期のソフト販売本数は2449万本で、前年同期比18.8%増でした。
本体の普及が一巡し、「新しく買う人」よりも「すでに持っている人がソフトを追加で買う」割合が増えてきた時期に差しかかっていると考えられます。

famitsuも同じ決算資料を引用し、累計の数字を伝えていました。

Switch 2は初代とくらべてどのくらいのペースか?

初代Nintendo Switchの累計販売台数は1億5720万台に達しています。
Switch 2は発売から1年半で2635万台なので、単純な累計だけを見れば初代の最盛期にはまだ遠い数字です。
ただし初代は発売から約10年かけての数字で、Switch 2はまだ折り返し地点にも来ていません。
本体価格を5月に1万円値上げした後でもこのペースを保てているのは、任天堂にとって悪くない滑り出しといえそうです。
値上げの理由について任天堂は、メモリなど部材価格の高騰や為替・石油価格の動向といった市場環境の変化が中長期的に続くと見込まれることを挙げており、現時点で追加の値上げは検討していないとも報じられています。

Shiritomo GAME編集部の考察:本体の値上げは今後も起きるか

プラットフォームホルダーの収益構造が「本体を売って稼ぐ」から「ソフトとサービスで稼ぐ」へ軸足を移しているのは、Switch 2に限った話ではありません。
本体の販売台数が伸び悩んでも、すでに本体を持っているユーザーがソフトを買い続ける限り、決算上の数字は悪化しにくいという構造です。

この構造が強まるほど、任天堂にとって「新規ユーザーを本体の値下げで取り込む」動機は弱まります。
むしろ、既存ユーザー向けの新作タイトルや周辺サービスを厚くするほうが合理的になるはずです。
年末商戦に向けて新作の発表が相次ぐとみられますが、本体価格そのものが下がる可能性は当面低いとみてよさそうです。

まとめ

Switch 2の世界累計販売台数は2635万台に達した一方、直近半期の本体販売は前年同期比37.4%減でした。
それでも純利益が11%増えた背景には、ソフト販売比率の上昇という構造の変化があります。

さらに深掘りしたい方へ

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決算の詳細な内訳は、任天堂の公式IRページで確認できます。

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