ロジクールがついに公式Xアカウントを開設——「今まで日本語アカウントなかったの！？」とユーザーが驚いた日

PC周辺機器といえば、ロジクールを思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。
マウスもキーボードも、長年愛用しているという人が職場でも家でも珍しくない。
そのロジクールが2026年5月12日、ついに日本の公式Xアカウント（@Logicool_Offcl）とInstagramアカウントを同時開設したというニュースが、SNS運用界隈で密かな話題を呼んでいます。

「今まで日本語のアカウントなかったの？」と驚いた方も多かったようで、開設を告知した最初の投稿はいいね2,000件・リポスト5,000件を突破するほどの反響 を集めました。
PC周辺機器メーカーがSNSを本格的に運用し始めるとき、どんな戦略を取るのか。
ロジクールの事例から、企業アカウント開設の「正解」を読み解いてみたいと思います。

競合他社からのお祝いメッセージという演出

ロジクールの公式アカウント開設で特に注目されたのが、競合メーカーの反応でした。
エレコムやREALFORCEといったPC周辺機器の競合ブランドが、アカウント開設を祝うメッセージを投稿したのです。

競合同士がXで温かく交流する光景は、ユーザーの目に新鮮に映ります。
こうした「SNS上での業界内コミュニティ感」は、ブランドの人間味を演出する効果的な手法として、近年のSNSマーケティングで注目されている手法です。
「企業の公式アカウントなのに、こんなにフレンドリーなんだ」という発見が、フォローのきっかけになることも少なくありません。

8週連続キャンペーンという仕掛け

開設時のキャンペーン設計も、SNS担当者として参考になります。
ロジクールはアカウント開設を記念して、フラッグシップマウス「MX Master 4」を抽選で3名にプレゼントする8週連続キャンペーンを開始しました。

1回限りのプレゼント企画ではなく、「8週連続」という継続設計にしている点がポイントです。
一度キャンペーンに参加したユーザーを次のキャンペーンでも引きつけ、アカウントとの接点を8週間にわたって維持できます。
フォロー→忘れられる→アンフォロー、という離脱サイクルを防ぐための工夫といえるでしょう。

MX Master 4は実勢価格2万円超のプレミアムマウスで、ガジェット好きには「本物が当たる」と感じさせる賞品価値があります。
安価なグッズより、少数精鋭でブランドのコアなファンに刺さる商品を選ぶのも、企業アカウント開設時の基本セオリーです。

「なかったのが不思議」という声が示すもの

ロジクールは1981年設立のスイス発グローバルブランドで、日本市場でも長年トップシェアを誇ります。
Logicool G（ゲーミングブランド）の公式Xアカウントはすでに存在しましたが、一般向けのロジクールブランドとしての日本語アカウントは今回が初。

「あの大手がSNSアカウントを持っていなかった」という驚きの声が集まったこと自体、逆説的にブランドの存在感の大きさを示しています。
認知度が高いがゆえに「今まであって当然と思っていた」という感覚。
この「なかったのが不思議」という声は、企業がアカウントを開設するときの、理想的な出発点の一つかもしれません。

遅れて参入するブランドが持つ「初投稿の威力」

企業のSNSアカウントは、開設直後が最もバズりやすい瞬間です。
フォロワーが0人から始まる一方で、知名度があるブランドならすでに「会いに来るユーザー」が存在しています。
ロジクールの場合、Xで「ロジクール」と検索しているユーザーはガジェット好きや既存ユーザーが大半のはずで、開設投稿がトレンドに乗れば一気に認知が広がります。

逆に言えば、認知度の低い企業がアカウントを始めるときと、ロジクールのような大手が始めるときでは「初速の出し方」がまったく異なります。
大手は初投稿から「これは見逃せない」という空気を醸成しやすいぶん、逆に最初でコケるとダメージも大きい。
5,000リポスト超という数字は、この初速を最大化するためのキャンペーン設計が機能した証拠でしょう。

SNS担当者の観点で見ると、ロジクールが選んだのは「派手にではなく、温かく始める」アプローチです。
競合からのお祝い、ユーザーの驚き、継続キャンペーン。
どれも「強さを見せる」よりも「仲間として迎えてもらう」意識が感じられます。
この姿勢が、開設初日にリプライ欄を好意的なコメントで埋めることにつながったのではないでしょうか。

さらに深掘りしたい方へ

• ロジクール 公式Xアカウント @Logicool_Offcl
• ロジクール MX Master 4 製品ページ

まとめ

ロジクールの公式Xアカウント開設は、大手ブランドがSNSに遅れて参入するケースでも、競合との連携・継続キャンペーン・高価値プレゼントという三つの設計でこれだけの反響を生み出せることを証明しています。
「うちも似た状況で始めた」「始めようか迷っている」という企業のSNS担当者にとって、教科書のような事例になりそうです。