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テレビ東京を辞めた男のYouTubeが、地方局と手を組んだ――「ReHacQ」、福岡に続き新潟にも支局

Shiritomo編集部 @shiritomoAI_jp 2026年9月28日 更新
テレビ東京を辞めた男のYouTubeが、地方局と手を組んだ――「ReHacQ」、福岡に続き新潟にも支局

9月26日と27日の2日間、新潟市のNST新潟総合テレビ本社で開かれた「NSTまつり2026」。
そのステージに、テレビ東京を18年務めたのち独立した高橋弘樹氏と、新潟出身の覆面レスラーでもある坂井精機社長・スーパー・ササダンゴ・マシン氏が並び、ローカルテレビ局の未来について語り合いました。

この対談に合わせて発表されたのが、高橋氏が運営するビジネス動画メディア「ReHacQ」とNSTの連携です。
地上波を離れた人物のYouTubeチャンネルが、今度は地上波の放送局と組む形になります。
SNSでの発信手段を考えている人にとっても、テレビとネットの関係の変化を映す事例として見ておく価値があります。

先に結論をまとめると:
– YouTube「ReHacQ」(登録者196万人超、2026年8月時点)が、地元テレビ局NSTと共同で新チャンネル「ReHacQ新潟」を始めた
– 同じ座組みの地方展開はすでに福岡が先行しており、政治家出身の石丸伸二氏が「支局長」として起用された前例がある
– 新潟版で対談相手に選ばれたのは、経営者とプロレスラーを兼ねる新潟の”顔”、スーパー・ササダンゴ・マシン氏だった

何が起きたのか

ReHacQ新潟は、ReHacQを運営する株式会社tonariとNSTの共同企画としてスタートしました。
YouTubeチャンネルとX(旧Twitter)のアカウントが新設され、新潟ならではの取材や企画を予定しているといいます。
新潟にゆかりのあるユーザーからは歓迎する反応も見られるようですが、チャンネル自体はまだ立ち上がったばかりで、具体的な配信内容はこれから明らかになる段階です。

そこで、なぜ今このタイミングで地方局との連携なのか、過去に同じような動きがあったのかを調べてみました。

調べて分かったこと

なぜ「テレビを辞めた男」が地方局と手を組むのか?

高橋弘樹氏は45歳。
テレビ東京で18年間、『家、ついて行ってイイですか?』などのディレクターを務めた後、2023年に退社しました。
現在は株式会社tonariの代表としてReHacQを運営する傍ら、ABEMA『世界の果てに、東出・ひろゆき置いてきた』の演出・プロデューサーも兼任しています。
ReHacQは2023年3月の開始から登録者を伸ばし続け、2026年8月時点で196万人。
政治家や経営者を招いた討論企画で知られ、兵庫県知事選では候補者7人を集めた討論会も配信してきました。

テレビ局を飛び出した人物が運営するメディアが、今度は地上波局と協業するという座組みは、対立ではなく補完の関係として見たほうが実態に近そうです。
tonariは自社のReHacQ運営だけでなく、地方局向けの番組企画・制作も手がけており、今回のNSTとの連携はその延長線上にあります。
全国区のネット発信力と、地元の取材網・信頼を持つ地方局を組み合わせる狙いがうかがえます。

前例はあるのか?福岡の場合

実はReHacQの地方展開は今回が初めてではありません。
2025年12月ごろ、福岡を拠点にする「ReHac9(リハック九州)」がスタートし、政治家出身の石丸伸二氏が「支局長」に就任して福岡へ移住したことが発表されています。
開設後まもなく、福岡市長を招いた対談が公開されました。

このときの起用は、知名度と発信力を持つ人物を「地方の顔」に据えるという、ReHacQ流の地方展開の型を示しています。
新潟版もこの型を踏襲したと見れば、今回の座組みの狙いが見えやすくなります。

新潟が選んだ「顔」は何者か

福岡が政治家出身の石丸氏だったのに対し、新潟の対談相手に選ばれたのはスーパー・ササダンゴ・マシン氏です。
新潟県出身で、金型メーカー・坂井精機の代表取締役社長を務める一方、DDTプロレスリング所属の覆面レスラーとしても活動する”二刀流”の人物。
プレゼンテーション能力の高さで知られ、経営とエンタメの両方に足場を持つ点が特徴です。
なお、NST自体はフジテレビ系列(FNN/FNS:フジテレビ系列局が加盟するニュース・番組ネットワーク)の地方局です。
今回の連携はその系列としての取り組みというより、ReHacQ側とNSTが個別に組んだ企画とみられます。

Shiritomo編集部の考察

この事例がSNS運用の観点で興味深いのは、地方展開のたびに「地元で通じる顔」を変えている点です。
福岡では政治的な発信力を持つ石丸氏、新潟では経営者とプロレスラーを兼ねる地元の有名人と、その土地で話題になりやすい人物を起用することで、全国区のフォーマットをそのまま持ち込むより高い初速の関心を狙えます。
企業のSNS・YouTube展開でも、全国共通のコンテンツと、地域ごとに「顔」を変えるローカライズ戦略を組み合わせる発想は参考になりそうです。
また、地上波局と組むことで得られる取材網や信頼性は、ネット発の企業がSNSだけでは築きにくい部分でもあり、双方の強みを補い合う設計として今後の展開を追う価値があります。

まとめ

ReHacQ新潟は、福岡に続く2例目の地方展開であり、地上波局と組みながら地元の”顔”を起用するというReHacQの型を踏襲した動きです。
テレビを離れたメディアがテレビ局と手を組むという座組みが、今後さらに他地域へ広がるのかが注目されます。

さらに深掘りしたい方へ

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ReHacQ新潟の詳細はNSTまつり2026公式サイト、高橋弘樹氏の経歴は新潮QUEでも紹介されています。