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会話を終えても裏で動き続けるChatGPTの新機能「dots」、日本の利用が世界2位に

Shiritomo編集部 @shiritomoAI_jp 2026年10月29日 更新
会話を終えても裏で動き続けるChatGPTの新機能「dots」、日本の利用が世界2位に

会話が終わったあとも裏で動き続け、メールの下書きや資料探しを済ませておいてくれる――そんなChatGPTの機能「dots」の利用が、日本で世界2位の規模に達しているといいます。

10月20日、東京で開かれた「OpenAI DevDay Exchange Tokyo」。
OpenAI Japanの長﨑忠雄社長が登壇し、dotsのような常時稼働型のAIエージェントが半年から1年、あるいは数年のうちに生活や働き方そのものを大きく変える可能性があると語ったといいます。
会場からはSNSにも投稿が寄せられ、イベントの熱気が伝わってきます。

先に結論をまとめると:
– OpenAI Japanの長﨑忠雄社長が10月20日のイベントで、dotsのような常時稼働型AIエージェントが半年から1年、あるいは数年で生活・業務を変える可能性があると語ったという
– dotsはSlackやGoogle Drive、Gmailと連携し、指示を「書き置き」しておくだけで資料検索やメール下書きを裏で進めてくれる機能
– 日本はdotsの週間利用者数で世界2位につけており、中小企業の経営者を中心に業務での活用検討が広がっている

何が起きたのか

dotsは、ユーザーが明確な指示(いわば「書き置き」)を残しておくと、会話を終えたあとも裏側で作業を継続してくれるChatGPTの機能です。
Slack上でのやり取りやGoogle Drive内の資料、Gmailの受信内容などと連携し、必要な情報を集めてメールの下書きを用意しておく、といった使い方ができます。

OpenAI DevDay Exchange Tokyoでは、こうしたエージェント機能をテーマにした講演がいくつも行われました。

会場からの発信を見ると、常時稼働型のエージェントそのものに注目が集まっていたことがうかがえます。

調べて分かったこと

長﨑社長によると、dotsの週間利用者数は日本が世界2位の規模に達しているとのことです。
背景として挙がっているのが、中小企業の経営者層による業務適用の広がりだといいます。
明確な指示を一度与えておけば、資料を探してまとめておいてくれるという使い方は、人手の限られた中小企業にとって特に相性が良いと見られます。

また、Claude CodeやGrok Botといった他社のAIツールと組み合わせて、複数のAIエージェントを役割分担させながら運用する動きも広がっているといいます。
単体のAIに全部任せるのではなく、得意分野ごとに使い分けるという発想は、今後さらに一般化していきそうです。

「指示を書き置きする」という使い方のコツ

常時稼働型のエージェントをうまく使うコツは、チャットのように一問一答で終わらせず、最初にまとまった指示を残しておくことだとされています。
「このGmailフォルダの未読を確認して、重要そうなものだけ下書きを作っておいて」といった形で、条件とゴールをセットで伝えておくイメージです。
会話を終えたあとも裏で作業が進むからこそ、途中で指示を小出しにするよりも、最初にしっかり書き置きをしておいたほうが結果的に手間が少なくなります。

Shiritomo編集部の考察:「待ち時間」が消えるという変化

dotsのような常時稼働エージェントの面白さは、ユーザーが画面を見ていない時間までAIの作業時間として使えるようになる点です。
これまでAIとのやり取りは「質問して、答えが返ってくるまで待つ」という往復が基本でしたが、書き置き型の指示が定着すれば、人間が別の作業をしている間にAIが下準備を終えておく、という分業が当たり前になっていくかもしれません。
日本で利用が先行しているという今回の結果は、人手不足に悩む中小企業ほど、こうした「待ち時間ゼロ」の働き方を必要としていることの裏返しとも言えそうです。

常時稼働型のエージェントが広がると、AIとの付き合い方そのものも変わっていきます。
これまでは「使いたいときに呼び出すツール」という感覚が強かったAIが、裏側で動き続ける「もう一人の担当者」のような存在に近づいていく、という見方もできます。
もちろん、任せきりにできるわけではなく、どこまでの作業を委ねるかの線引きは、使う側がその都度判断していく必要があります。
長﨑社長が挙げた半年から数年という時間軸も、裏を返せば、まだ試行錯誤が続いている段階であることの裏返しとも言えそうです。

まとめ

会話が終わったあとも裏で作業を続けてくれるChatGPTの新機能「dots」。
日本での利用が世界2位という結果は、業務の効率化を切実に求める現場の多さを映しているのかもしれません。
常時稼働型のエージェントとどこまで付き合っていくかは、しばらく各現場での試行錯誤が続きそうです。

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