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ChatGPTのシェア1カ月で74%→35%に急落、日本でGeminiが初めて逆転

Shiritomo編集部 @shiritomoAI_jp 2026年11月10日更新

74.1%から34.7%。
日本で、生成AIから他のサイトへのアクセスのうち、ChatGPTが占める割合が、1カ月でここまで落ち込みました。
代わって伸びたのがGoogleの「Gemini」で、45.7%に達し、ChatGPTを初めて上回りました。
調査会社StatCounterの集計によるもので、ChatGPTがこの指標でGeminiに先行していた2025年4月以来、初めての逆転です。
AIをどう使い分けるか迷っている人にとっても、実際にどちらが選ばれているかを示す定点観測の数字になります。

先に結論をまとめると：
– 2026年10月、日本の生成AIからの”送客”シェアでGeminiが45.7%、ChatGPTが34.7%――2025年4月以来、初めてGeminiが上回った（StatCounter調べ）
– 前月の9月はChatGPT74.1%・Gemini16.7%で、わずか1カ月でほぼ立場が入れ替わるほどの急な変化だった
– ただしパソコンではGeminiが優勢（47.0%対32.7%）、スマホでは依然ChatGPTが優勢（62.2%対28.4%）――使う機器によって構図が違う

何が起きたのか

今回の数字は、Web解析大手StatCounterが毎月公開している「生成AIからの送客シェア」の集計です。
これは、計測タグを入れたサイトへのアクセスが、ChatGPTやGeminiなど各AIからどれだけ流れてきたかを割合で示したもので、各AIの「利用者数」そのものを測ったものではありません。
あくまで「AIで調べ物をしたあと、外部サイトへ実際にクリックして移動した割合」という、限定的だけれど実態に近い指標です。

その前提をふまえても、2026年10月の変化は大きなものでした。
9月時点ではChatGPTが74.1%、Geminiが16.7%とまだChatGPTが優位でしたが、10月にはGeminiが29.0ポイント伸びて45.7%、ChatGPTは39.4ポイント落ちて34.7%に。
1カ月でほぼ立場が入れ替わりました。
ただ、この数字を機器別に見ると、様子はもう少し複雑です。

調べて分かったこと

なぜ1カ月でこれほど動いたのか？

パソコンとスマートフォンに分けると、ChatGPTが完全に追われているわけではないことが見えてきます。
パソコンではGeminiが47.0%、ChatGPTが32.7%とGeminiが優勢ですが、スマートフォンではChatGPTが62.2%、Geminiが28.4%と、むしろChatGPTが大きく勝っています。
全体のシェアが動いた裏には、パソコン側でのGeminiの急な伸びが大きく影響したとみられます。

Googleの検索やWorkspace（Gmail・ドキュメントなどの業務ツール群）といった、すでに多くの人が日常的に使っているサービスの中にGeminiが組み込まれていることは、パソコンでの使われやすさに影響している可能性があります。
検索や既存ツールの導線上にAIを配置できることは、新しくアプリをインストールしてもらうより伸びやすい、生成AI業界でよく指摘される力学で、同じ構図が日本のパソコン利用にも表れた可能性があります。

スマホでChatGPTが強いままなのはなぜか？

一方でスマートフォンでは、ChatGPTのアプリそのものの知名度・インストール数の蓄積がまだ大きいとみられます。
「AIを使う」ときにまず開くアプリとして定着している状態は、ブラウザ経由の利用が中心になりやすいパソコンの数字とは違う動きを見せていると考えられます。

ChatGPTとGemini、結局どちらを使えばいいのか？

送客シェアの逆転は、どちらが「優れている」かを直接示すものではありません。
Geminiは検索や文書作業との連携、ChatGPTは対話の自然さや画像生成などに強みがあるとされています。
実際の選び方は、パソコンでの作業中心ならGemini、スマホでの単発の相談や調べ物にはChatGPT、といった使い分けが実情に近いと言えそうです。

Shiritomo編集部の考察：この数字をどう受け止めるか

SNSやコンテンツ運用の視点で見ると、今回の数字は「どのAI経由の流入が増えているか」を知る手がかりになります。
自社サイトへのアクセス解析で、生成AI経由の流入をAI別に分けて見ている担当者は、Geminiからの流入がパソコン環境で増えている可能性を念頭に置いておく価値があるでしょう。
また、1カ月でここまで数字が動いたという事実そのものも重要です。
AIサービスの力関係は、半年単位ではなく月単位で動くほど不安定だということを示しており、特定のAIだけに依存したコンテンツ戦略や広告出稿は、常に見直しが必要になりそうです。