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Geminiチャットに「@Gemini Notebook」、アプリ切り替えなしでノート作成完結

Shiritomo編集部 @shiritomoAI_jp 2026年10月28日更新

資料を1つまとめるだけなのに、Geminiのチャット画面と「Gemini Notebook」を何度も往復する――という手間が、2026年10月23日から要らなくなりました。
Googleが、普段使っているGeminiのチャットの中に、資料整理AI「Gemini Notebook（旧NotebookLM）」を直接呼び出せる機能を組み込んだためです。
チャットに「@Gemini Notebook」と入力するだけで、ノートの作成・編集から資料の追加、ノートの内容にもとづく回答まで、すべて自然言語のやり取りで完結するといいます。
仕事で資料整理やリサーチにAIを使っている人なら、作業の手数そのものが減る変化です。

先に結論をまとめると：
– Geminiのチャット画面から直接「Gemini Notebook（旧NotebookLM）」を操作できる新機能が2026年10月23日に追加された
– 「@Gemini Notebook」と入力するだけで、ノートの作成・編集、資料の追加、内容にもとづく回答が完結する
– 日本を含む大半の地域ではデフォルトでON、欧州経済領域（EEA）のみデフォルトOFFという地域差がある

何が起きたのか

発表はGoogle Workspace公式ブログで2026年10月23日に行われました。
「Gemini Notebook」が、Geminiアプリの中で使える「Connected App（連携アプリ：チャットから直接呼び出せる外部機能）」の1つになり、チャットを離れずに操作できるようになったという内容です。
できることは、ノートブックの新規作成・編集・削除、ソース（資料）の追加・更新・削除、既存ノートブックの一覧表示、ノート内容にもとづく質問への回答と幅広く、「@Gemini Notebook」と明示的に呼び出さなくても、Gemini側が「この依頼はノートブック向けだ」と判断して自動的に起動する仕組みも用意されています。
対象はGoogle Workspaceの契約者、Workspace Individualの個人契約者、通常のGoogleアカウント利用者までと幅広く、日本を含む大半の地域ではデフォルトでON（欧州経済領域のみOFF）です。
この機能そのものは目新しく見えますが、実は今年に入ってからの積み重ねの上にあります。

調べて分かったこと

なぜ「NotebookLM」ではなく「Gemini Notebook」という名前になったのか

もとをたどると、このツールは2026年7月に「NotebookLM」から「Gemini Notebook」へ名前が変わっていました。
さらに今回の発表の前段として、2026年1月にはGeminiアプリの中にNotebookLMを「ソース」として追加できる機能がすでに提供されていました。
つまり段階を踏んで統合が進み、今回の「チャットから直接操作」で両者がほぼ一体化した形です。
NotebookLMという名前で覚えていた人ほど、今の「Gemini Notebook」との関係が分かりにくくなっているはずです。
検索しても出てくる情報が新旧の名前で分かれていることがあるので、資料を探すときは両方の名称で確認するのが確実でしょう。

実際には何が便利になったのか

これまでは、Geminiで下調べをしてから、別タブでNotebookLM（Gemini Notebook）を開き、資料を貼り直すという手順が必要でした。
今回の統合後は、Geminiとの会話の途中で「このページをノートに追加して」「ノートの内容から要点を3つ出して」のように頼むだけで、タブを切り替えずに一連の作業が終わります。
売上データのような構造化された資料を読み込ませて要点を聞く、複数の参考資料をまとめて1つのノートに集約する、といった使い方がしやすくなった印象です。
もっとも、込み入った資料の整理や長文のソースを複数扱う作業では、専用画面のGemini Notebookを直接開いたほうが見通しが良い場面も残るでしょう。

Shiritomo編集部の考察

今回の統合が示しているのは、Googleが情報整理の起点を「個別アプリ」から「Geminiのチャット」へ一本化しようとする方向性です。
資料整理・メール・カレンダーのように用途別だったツールを、チャット越しに呼び出す「Connected App」という形へ寄せていく動きは、OpenAIやMicrosoftの対話型アシスタントでも共通して見られる潮流と言えます。
マーケティング・SNS運用の現場では、競合調査や資料の下読みにNotebookLM系ツールを使う人が一定数いるため、チャットから直接呼び出せる分だけ下調べの着手コストが下がり、情報収集の頻度自体が増える可能性があります。
今後は他社の対話型AIも同様の「アプリ呼び出し型」UIを追う形で広がっていくと見ています。